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エンジニアを育成する6つの教育方法と成功するためのポイントとは?

Posted by type部(法人企業マーケティング担当) on 2022年07月14日
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Topics: エンジニア採用, 人材育成・研修

未経験のエンジニアや、経験がまだ浅いエンジニアを育成したいと思っていても、人手不足であったり、教育体制が整っていなかったりして、難しさを感じている企業様も多いでしょう。

実際に、エンジニアを育成するには課題がある場合が多いため、対応策を講じた育成計画を立て、ポイントを踏まえた育成を行っていくことが大切です。

エンジニア育成の重要性が高まる現代において、さらなるエンジニア不足に陥らないためにも、エンジニア育成を成功させるポイントや育成方法を把握しておきましょう。

 

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 目次

  1. エンジニアの育成が重要な理由

  2. エンジニア育成の課題

  3. エンジニア育成の計画立て・準備のポイント

  4. エンジニアの育成を成功させるためのポイント

  5. エンジニア育成の方法とメリット・デメリット

  6. エンジニア研修サービス5選

  7. エンジニア育成に活用できるIT補助金について

 

 

1│エンジニアの育成が重要な理由

エンジニア育成が重要な理由を解説します。

 

 

1-1 エンジニア経験者の採用が難しいため

ITが急速に発達している現代において、優秀なエンジニアが多くの企業に求められている状況です。そのため、採用市場においてもエンジニアの有効求人倍率は高く、特に優秀なエンジニアであれば複数の企業が取り合いになっている状況にあることが理由に挙げられます。

また、ITの進歩にエンジニアの人材育成が追いついていないこともエンジニア人材不足の原因のひとつであり、エンジニア経験者の採用の難易度を高めているといえます。

エンジニア経験者の採用が難しい市況のため、自社でエンジニアを育成し、人手不足を補うことが重要です。

 

 

1-2 自社の育成スキルが向上するため

自社でエンジニアを育成することで、社内の教育体制が体系化されたり、現場エンジニア社員が教育担当を務める場合は、社員の育成スキルの向上につながるというメリットがあります。

教育体制を整えられれば、培ったノウハウを次の育成の機会への活用にもつながります。教育担当者は、エンジニアの業務について若手社員に教えるため、コミュニケーションの取り方や教育方法などの育成スキル向上が期待できるでしょう。

また、教育担当者は、業務を客観的に見ることで知識や業務の整理ができたり、新たな気付きや業務効率化できるポイントが見つかったりするかもしれません。

 

 

 

2│ エンジニア育成の課題

現代のエンジニア人手不足という不安要素と、自社育成スキルの向上という期待要素から、エンジニアを自社で育成することは重要といえるでしょう。

しかし、エンジニア育成には課題が多いため、課題を把握し対応策を講じることが大切です。

 

 

2-1 他職種と比較し退職率が高い

IT業界は、他職種と比較して激務であることなどから、精神面で不調を抱え、退職する方が多いです。厚生労働省によると、情報サービス業(IT業界)は、令和2年度において精神障害の労災請求件数の多い業種として挙げられています。

参考:厚生労働省(IT業界の働き方・休み方の推進)

エンジニアは業務が多重下請構造になったり、顧客の要望が変わったりすることがあるため、コミュニケーション不足などから業務進捗に影響が及び、長時間労働となることが考えられます。

近年は働き方改革が進み、働く方の仕事に対する価値観が多様化しているため、転職へのハードルが下がっていることも、長期間に及ぶ人材育成を難しくさせているでしょう。

また、業界の中でもITは特に成長スピードが速い分野です。新しいビジネスやサービス、開発言語が次々と生まれ、それに伴いエンジニアも最新スキルを身に着けていく必要があります。そのため、スキルアップのために最新技術・サービスを扱う会社へ転職するエンジニアが多い傾向にあることも、退職率が高い理由の一つに挙げられます。

 

 

2-2 若手の戦略化が難しい

若手社員は、幼少期からインターネットがあり、他者との連絡方法もメール、SNSなどの非対面ツールに慣れています。一方で、若手育成を担当する中堅社員は、電話や口頭で会う約束をし、対面でコミュニケーションをとってきた方が多いと思われます。

若手と中堅社員は、育ってきた環境によって培われた考え方に違いが生じている可能性が高いため、若手社員とのコミュニケーションの取り方に難しさを感じるなど、戦略化が難しい場合があります。

また近年では、転職へのハードルが低下していたり、ハラスメント、長時間労働に関する意識が高まっている方が多いことからも、若手の育成方法への工夫が求められるでしょう。

 

 

2-3 育成のための人手不足

エンジニアを育成するためには教育担当者が必要になりますが、今やどの企業でもエンジニアの人手が不足しており、そもそも教育に時間をかけられる社員がいないという企業様も多いかと思います。また、もし現場エンジニア社員ではなく、人事担当者が教育を担当するケースであっても、IT知識がなく技術面に関しては教えることができないケースもあるようです。そのような場合、若手社員は十分な知識を得られなかったり、質問のしづらさを感じたりし、業務でミスが生じる恐れも考えられます。

 

 

2-4 人材育成の体制が整っていない

人材育成は、目標や計画を立てて行うため、労力や時間がかかります。人手不足であったり、通常業務が激務であったりする企業様の場合、人材育成の体制整備にリソースを割けない可能性が高いでしょう。

エンジニアの人材育成の体制が整っていない場合、戦力になる人材に育たなかったり、教育体制が整っていない不満から、若手社員の早期離職につながったりする恐れがあります。

人材育成の体制を整備することで、戦力になる人材の定着につながる可能性があるだけでなく、人材育成が成功したか否かを把握できるでしょう。また、人材育成の課題点を見つけ、改善していくことでノウハウの蓄積にもつながると考えられるため、人材育成の体制整備は大切です。

 

 

 

3│ エンジニア育成の計画立て・準備のポイント

エンジニアを育成するためには、念入りな計画と準備が必要です。

エンジニア育成の計画立ての手順と準備のポイントをご紹介します。

 

 

3-1 必要な人材像を設計する

まずは、自社に必要な人材像を設計します。たとえば、顧客折衝を行うことができるエンジニアを増やしていきたいという場合は、技術スキルがハイレベルな人材よりも、コミュニケーション能力に長けている人材が望ましいでしょう。

自社の経営戦略や将来在りたい姿から、現在自社に足りない部分、必要な部分を見出し、具体的な人材像として設計することが大切です。

人材像を設計する際には、「コミュニケーション能力がある人材」のような漠然とした内容ではなく、「初めての相手でも臆することなく対話をすることができる」「相手の意見・要望を適切に汲み取る能力がある」など、詳細に設計することが重要です。そうすることで、以降で解説する教育計画の設計に役立てることができます。

 

 

3-2 目標は段階的に設定する

エンジニア育成のポイントは、設定する目標を段階的に区切ることです。「1か月目の目標」「3か月目の目標」「半年目の目標」「1年後の目標」など、段階的に目標を区切ることで、育成計画の進捗管理がしやすくなるでしょう。

設定する目標は、育成する社員の能力やスキルレベルを考慮した上で適切な目標になっているか確認するようにしましょう。目標が高すぎた場合、達成できる気が湧かず、そもそもモチベ―ションが上がらない恐れがあります。一方で、目標が低すぎる場合は、過小評価されているように感じ、気力を失うかもしれません。

育成する社員がモチベーションを保てるように、設定する目標の難易度を見極めることが大切といえます。

 

 

3-3 育成する社員の現状を把握する

設定した目標に対し、育成する社員がモチベーションを維持して取り組めるかを判断するために、育成する社員のスキルや性格、得手不得手を把握します。

現在の社員のスキルや、今後伸ばしてほしいスキルなどから、難易度を上げたほうがいい目標、下げたほうがいい目標は適宜修正しましょう。

努力して達成できる目標を設定することが、育成する社員のモチベーションや業務への取り組み意欲向上につながると考えられるため、育成する社員それぞれに合った目標設定が求められます。

 

 

3-4 教育方法を設定する

育成する社員の目標設定が完了したあとは、具体的な教育方法を考えていきます。教育方法の種類は、社内で実践するOJT研修や外部研修、社内での勉強会などさまざまあります。育成する社員によって身につけてほしいスキル、伸ばしてほしいスキルが異なる場合があるため、社員それぞれの目標達成に向けた教育方法を実施するといいでしょう。

また、ここで注意すべきポイントとしては、教育する担当によって教育方法を選定するという点です。たとえばSES事業を行っている企業様であれば、現場エンジニア社員を教育担当にアサインするというのはなかなか難しいでしょう。その場合は、外部サービスの利用やeラーニングなどを検討する方が良いかもしれません。

 

 

3-5 教育する担当社員の育成スキルを上げる

エンジニア育成のためには、教育担当者の育成スキルやマネジメントスキルを上げることも重要です。

若手社員の育成に苦戦されている企業様で見受けられるのが、現場エンジニア社員を教育担当としてアサインする場合、若手社員の育成経験やノウハウが少なくどのように教育したら良いかわからないというケースです。そういった場合には、教育担当にも育成について学ぶ機会を設けることが大切です。

また、現場エンジニア社員を教育担当としてアサインできない企業様では、人事担当者が教育担当を行うケースもあるかと思います。現場エンジニアと比較すると、どうしても技術面に関して知識に自信がない・しっかり教えられるか不安という担当者の方もいるかと思いますので、技術面に関して学ぶ機会を設けたほうが良いでしょう。

 

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4│エンジニアの育成を成功させるためのポイント

エンジニアの育成は難しさを感じますが、次の5つのポイントを意識することで、成功に近付けることができるでしょう。

エンジニアの育成を成功させるためのポイントをご紹介します。

 

 

4-1 育成プログラムに報連相を導入する

報連相は、ビジネスにおいて情報共有やお互いの認識の一致を図るために、重要なやり取りです。そのため、エンジニアの育成プログラムに報連相を導入することで、業務認識に相違はないか、知識や業務が定着しているかなどの把握が可能となるでしょう。

教育担当者側は、育成する社員の成長を推定できたり、業務への取り組みを確認できたりするため、任せる業務への安心感が増すでしょう。一方で、育成される社員は、アウトプットすることで知識としてより吸収されたり、定着していない業務を確認できたりするため、成長スピードが速まる可能性があります。

 

 

4-2 育成は長期的に実施する

短期で人材育成のプログラムを設定し即戦力にしようとしてしまうと、育成する社員に焦りやプレッシャーを感じさせてしまう恐れがあります。その結果、育成する社員の心理的な負担となり、早期離職につながってしまうケースもあるため、スピード重視の教育はオススメできません。

エンジニア育成の計画は、知識の定着を図るだけでなく、社員の成長度合いに合わせて柔軟に修正できるように、長期的な視点で設定することが望ましいでしょう。

 

 

4-3 社員が相談しやすい環境を作る

育成する社員は、慣れない職場環境や業務、人間関係にストレスを感じることが考えられます。そのため、感じているストレスや悩み、不満などを相談できる環境を整えることで、ストレスを溜めずに業務を行えるでしょう。

たとえば、社員同士のコミュニケーションが活発であったり、悩みを相談する部署が設置されていたりすると、相談する気持ちが湧くかもしれません。一方で、若手社員の先輩にあたる社員も業務に忙殺されており、相談できる雰囲気を作れていないといった場合や、社員同士のコミュニケーションが少ない場合は、相談できる相手が分からず、不安をかかえてしまうというリスクがあります。

職場環境のストレスから体調不良や早期離職につながる恐れがあるため、教育することのみを念頭に置かず、社員の働きやすさも重視するといいでしょう。

 

 

4-4 社員にあった教育手段を選ぶ

エンジニアを育成するためには、社員の性格や個性に合った教育手段を選ぶことが大切でしょう。たとえば、実践教育のほうが知識や技術を吸収しやすいと感じる社員の場合、OJT研修を選ぶといいかもしれません。まずは座学で業務内容について把握したいという社員の場合は、外部研修などが合っている可能性があります。

社員に一律で同じ教育を行うよりも、社員それぞれの個性に合った教育を実施することで、モチベーション向上につながるでしょう。また、エンジニア業務に前向きになれる可能性が高いため、自身がどのようなエンジニアを目指したいのかを具体的にイメージしやすくなると考えられます。

 

 

4-5 社員が自主的に学ぶ環境づくりに取り組む

エンジニアは現在人手不足であり、社内で教育体制が整っていない企業様も多いと思われます。そのため、社員が自主的に学ぶ環境を作ることで、エンジニアとしてのスキルを向上させることにつながるでしょう。

たとえば、書籍の購入や資格取得、外部セミナー費用などを会社が負担する場合、社員がさらに技術を高めようと自主的に行動する可能性があります。また、社内で定期的に勉強会を実施することも、育成する社員が他の社員のスキルレベルを認識して、さらに向上心が出るかもしれません。社員同士の交流も深まるでしょう。

社員を自主的に学習させるには、社員自身のスキルのレベルを認識してもらう必要があるため、社員との面談の機会を設け、スキルレベルの目標を立てるといいでしょう。

 

 

 

5│エンジニア育成の方法とメリット・デメリット

エンジニアの育成にはさまざまな方法があります。

それぞれの方法の特徴や導入のメリットとデメリットを把握したうえで、自社の組織体制や教育する社員に合った方法を実施するとよいでしょう。

 

 

5-1 OJT研修

OJT研修とは「On the Job Training」の略語で、現場での実践研修のことをいいます。実際に現場で業務を実施しながら、先輩社員や上司の教育を受けるため、業務に活かせるスキルやトラブル発生時の対処法などを身につけられるでしょう。

 

┃メリット

現場での実践研修のため、社員とのコミュニケーションが活発化し、信頼関係構築につながるでしょう。

 

┃デメリット

教育担当者は、育成する社員の教育やフォローに常時関わるため、自身の通常業務が圧迫されるなどし、業務進捗の負担となる恐れがあります。もし導入する際には、教育担当の業務量の把握と調整を行う必要があります。

 

 

5-2 社内勉強会

社内勉強会は、自社内で勉強会を実施することです。定期的に開催すれば、社員の自主的なスキルアップの場となる可能性があります。

自社内で行う勉強会のため、研修費や交通費などのコストがかかりません。また、社員同士のコミュニケーションの場ともなるため、社員の連携が深まる効果もあるでしょう。

 

┃メリット

社内で行う勉強会のため、少人数から実施できる手軽さがあります。また、知識や技術を教えてもらう社員だけでなく、教える社員も知識の定着につながったり、育成スキルが向上したりするでしょう。

現場で活かせる知識や技術の共有にもつながり、エンジニア業務が効率化する可能性もあります。

 

┃デメリット

社内で勉強会を行うためには、教えられるスキルレベルをもつ社員が必要です。手軽に実施できる一方で、社内で共有できる勉強内容のマニュアル化や、勉強会参加社員の把握が難しいかもしれません。また、部署ごとの判断で勉強会を行う場合は、部署によって実施の有無や回数、運用の継続に差が出ることも考えられます。

 

 

5-3 自己啓発

自己啓発とは、企業様の指示ではなく、自主的に書籍やセミナー、通信教育などで学習することです。

エンジニア向けの書籍やセミナーなどは多くあるため、自己啓発の機会は多いといえます。

 

┃メリット

自主的にエンジニアの知識や技術を深めたいと思っている社員は、自分の都合のいいときに学習できるため活用しやすいです。

 

┃デメリット

社員の主体性に任せる場合、実施した社員としなかった社員で、スキルレベルに差が生じるかもしれません。また、書籍やセミナーの場合は知識の蓄積のみで、実践学習はできない可能性があります。

 

 

5-4 Off-JT

Off-JTとは、「Off the Job Training」の略語です。エンジニア業に精通している内部講師や外部講師により、業務範囲ではなく、業界などの幅広い範囲で知識や技術を学習する研修のことです。

業務単位ではなく業界単位で学習できるため、応用力が身についたり、トラブル事例などを把握できたりするでしょう。

 

┃メリット

幅広い視野で学習できるため、エンジニア業についての知識が深まるだけでなく、実業務に活かせる可能性があります。また、多くの社員を参加させられるため、学習効率の良さがあります。

 

┃デメリット

Off-JTの実施中は、社員の多くが通常業務から離れることが想定されるため、業務進捗に影響が出る恐れがあります。外部講師を招いた場合や研修会場を確保した場合は、コストもかかるでしょう。

また、研修を管理する担当者が負担を感じるかもしれません。

 

 

5-5 外部サービス利用

外部の研修サービスなどを利用することで、エンジニア業全般の知識や技術を習得できる可能性があります。研修サービスによって学習内容もさまざまなため、自社に必要なスキル習得を目指させることもできるでしょう。

研修内容によっては他の受講生とコミュニケーションをとれる場合があるため、モチベーションを維持できたり、新たな気付きを得たりできるかもしれません。

 

┃メリット

研修のプロが運用してくれるため、質の高い研修を受けさせることができるという点がこの手法の大きな強みです。業者が企画から運用まで行ってくれるため、工数がかからないという点もメリットとして挙げられるでしょう。

また、研修をオンラインで受講できたり、1回の研修時間が短かったりするサービスの場合は、社員が業務と研修を両立しやすいと考えられます。

 

┃デメリット

外部サービスのため、研修内容を自社仕様にすることや、研修日の調整ができないというケースもあるでしょう。また、研修サービス受講にかかるコストが大きい可能性が高いです。

 

 

5-6 eラーニング

eラーニングは、パソコンやスマートフォンで学習する方法です。インターネット環境があれば学習できるため、業務の隙間時間や手が空いたときなどに気軽に学習しやすいでしょう。

 

┃メリット

eラーニングの利用は時間や場所を問わないため、学習開始までのハードルが低く、自主的な学習がしやすいでしょう。また、社員のスキルを自社仕様に伸ばしたい場合は、自社仕様にカスタマイズ可能なeラーニングもあります。

学習の管理機能もついているため、管理担当者の管理負担が減ることも考えられます。

 

┃デメリット

eラーニングは、知識の習得が主となる可能性があるため、他に実践学習も設ける必要があるでしょう。また、学習内容を自社仕様にカスタマイズできるメリットがある一方で、コストが大きくなる恐れもあります。

 

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6│エンジニア研修サービス5選

エンジニアの育成方法の一つである、エンジニアの研修サービスを5つご紹介します。

 

 

6-1 SAMURAI ENGINEER(侍エンジニア)

┃運営企業

株式会社SAMURAI

 

┃サイトURL

https://www.sejuku.net/biz/

 

┃特徴

SAMURAI ENGINEERは、toC向けサービスだけでなく、法人研修サービスも行っています。オーダーメイドの研修サービスを行っていることが特徴で、新入社員のキャッチアップ、既存社員のスキルアップやIT系の資格取得など、基礎から実践までの独自のカリキュラムを作成してくれます。

 

 

6-2 インターネット・アカデミー

┃運営企業

インターネット・アカデミー株式会社

 

┃サイトURL

https://www.internetacademy.co.jp/

 

┃特徴

インターネット・アカデミーは、プログラミング言語やネットワーク、データベースなど、177ものさまざまな研修があります。研修内容は、「新入社員」や「若手社員」などの階層別や、「データベースエンジニア」「プログラマーシステムエンジニア」など職種別でも検索可能です。

研修内容を相談して決めることもできるため、自社仕様にカスタマイズしたい場合は一度問い合わせてみるといいでしょう。

 

 

6-3 TechAcademy(テックアカデミー)

┃運営企業

キラメックス株式会社

 

┃サイトURL

https://techacademy.jp/biz

 

┃特徴

TechAcademyは、900社、3万名以上の実績があるプログラミングスクールです。「現役エンジニアから学べるオンラインに特化したプログラミングスクール」と謳っているように、講師は全員、通過率10%の選考に合格した現役エンジニアと講師のレベルの高さが強みです。

 

 

6-4 KENスクール

┃運営企業

株式会社シンクスバンク

 

┃サイトURL

https://www.thinkethbank.co.jp/service/

 

┃特徴

KENスクールは、IT技術だけではなく、ヒューマンスキルを含む「ビジネススキル」も伸ばすことでビジネスの現場で即戦力となる人材を育成するという研修サービスを特徴としています。

基本基礎から実践的でハイレベルな技術の修得まで、また講座の自在な組み合わせや1人からの研修などの柔軟に対応できることを強みとしています。

 

 

 

7│エンジニア育成に活用できるIT補助金について

厚生労働省は、「人材開発支援助成金」という人材育成に関する助成金制度を設けています(令和4年7月現在)。「人材開発支援助成金」は、エンジニア育成にも活用できるため、制度を利用して積極的なエンジニア育成を目指せるでしょう。

参考:人材開発支援助成金(特定訓練コース、一般訓練コース、教育訓練休暇等付与コース、特別育成訓練コース、人への投資促進コース)

「人材開発支援助成金」は8コースありますが、エンジニア育成に活用できるコースについてご紹介します。

 

 

7-1 エンジニア育成に活用できるコース

エンジニア育成に活用できる5コースについてご紹介します。

コースごとに対象となる企業様や要件が定められているため、活用を検討する際には詳細を確認することをオススメします。

 

┃特定訓練コース

特定訓練コースは、厚生労働大臣の認定を受けたOJT付き訓練、若年者への訓練、労働生産性向上に資する訓練等、訓練効果の高い10時間以上の訓練を実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部等を助成するコースです。

 

┃一般訓練コース

一般訓練コースは、Off-JTによる訓練が20時間以上で、育成する社員に対しキャリアコンサルティングを定期的に実施することが助成基本要件です。

 

┃教育訓練休暇等付与コース

教育訓練休暇等付与コースは、企業様が教育訓練休暇制度や長期教育訓練休暇制度を導入し、従業員が休暇を利用して訓練を受けた場合に助成されるコースです。

 

┃特別育成訓練コース

特別育成訓練コースは、有期契約の従業員に対し無期雇用従業員への転換などを目指したコースです。

 

┃人への投資促進コース

人への投資促進コースは、デジタル人材・高度人材を育成する訓練、労働者が自発的に行う訓練、定額制訓練(サブスクリプション型)等を実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を助成するコースです。

 

 

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