平均年収データ（2024年最新）｜職種・業種・都道府県別ランキング

中途採用の求職者は、前職で働いていた経験があるため、転職するにあたり年収や給与を気にする可能性が高いです。

企業様が求人を出していても、提示している年収が職種、業種別の平均とあまりに乖離していると、求職者からの応募を集められず、採用までつながらない恐れがあるでしょう。

この記事では、職種や業種別の平均年収、中途採用における年収の決め方をまとめていますので、採用を成功させるためにぜひご参考にしてください。

💡 中途採用なら「type」にお任せください

ー エンジニア採用・営業職採用に強い求人媒体「type」ー        ・ベンチャー企業から大手まで幅広く掲載中 ・エンジニアと営業職の採用に強い！採用実績多数       ー 日本最大級の女性採用に強い求人媒体「女の転職type」ー        ・会員の99.9%が女性の転職サイト ・女性がおすすめしたい転職サイトNo.1（2022年1月株式会社市場開発研究所調べ） ・女性営業、サービス販売、エンジニア、事務などさまざまな職種の採用に強い  03-3560-1622（平日9～18時） 🖥️ サービスサイトはこちら：https://info.type.jp/

続いて、業種別の平均年収を男女計、男性、女性別でまとめてみました。

（１）業種別の平均年収（男女計・年齢計）

※平均年収算出方法：賃金×12ヶ月

参考：令和５年賃金構造基本統計調査の概況 -厚生労働省資料P10-

業種別の平均年収を見ると、電気・ガス・熱供給・水道業、学術研究，専門・技術サービス業、金融業，保険業、情報通信業、教育，学習支援業の順に高いことが分かります。

一方で、一番平均年収が低い業界は、宿泊業，飲食サービス業のようです。

（２）業種別の平均年収（男性・年齢計）

※平均年収算出方法：賃金×12ヶ月

参考：令和５年賃金構造基本統計調査の概況 -厚生労働省資料P11-

男性の業種別の平均年収は、金融業，保険業が最も高く、次いで教育，学習支援業、学術研究，専門・技術サービス業、電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業となっています。

男女計の平均年収と比較すると、平均年収の上位は業種に変化がないことが分かります。

💡 この記事を読んだ方におすすめの資料

【type】最新版｜中途採用マーケット動向データ  １．求人数・応募効果（全体） ２．求人数・応募効果（ITエンジニア職） ３．応募状況詳細（経路・効果）

 

 

（３）業種別の平均年収（女性・年齢計）

※平均年収算出方法：賃金×12ヶ月

参考：令和５年賃金構造基本統計調査の概況 -厚生労働省資料P11-

女性の業種別の平均年収上位5つは、電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業、教育，学習支援業、学術研究，専門・技術サービス業、鉱業，採石業，砂利採取業でした。

情報通信業の女性の平均年収は、ほかの業種と比較して高い傾向にあることが分かりますが、男性の情報通信業の平均年収が488万円のため、年収に差があることが見て取れます。

 

２．職種別の平均年収ランキング

厚生労働省が公表しているデータを参考に、男女計、男性、女性の職種別平均年収ランキングをまとめました。

 

（１）職種別平均年収ランキングTOP20（男女計）

職種	平均年収（円）
航空機操縦士	17,790,400
医師	14,364,700
法務従事者	11,216,800
大学教授（高専含む）	10,747,100
その他の経営・金融・保険専門職業従事者	9,476,000
歯科医師	9,243,000
管理的職業従事者	8,852,900
大学准教授（高専含む）	8,621,400
公認会計士，税理士	7,467,300
研究者	7,401,800
輸送用機器技術者	7,120,200
高等学校教員	6,992,200
大学講師・助教（高専含む）	6,922,400
電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）	6,881,600
獣医師	6,857,100
システムコンサルタント・設計者	6,849,100
小・中学校教員	6,606,000
企画事務員	6,454,800
不詳	6,386,800
金融営業職業従事者	6,365,900

※平均年収算出方法：きまって支給する現金給与額×12ヶ月＋年間賞与その他特別給与額
参考：令和5年賃金構造基本統計調査（職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計））

 

平均年収が1000万円を超えているのは、航空機操縦士、医師、法務従事者、大学教授（高専含む）の4つでした。

ランキング内には大学准教授（高専含む）、高等学校教員、大学講師・助教（高専含む）、小・中学校教員が入っているため、教鞭をとる職種の平均年収は高い傾向にあるようです。

 

（２）職種別平均年収ランキングTOP20（男性）

職種	平均年収（円）
航空機操縦士	18,013,600
医師	15,216,300
法務従事者	11,764,400
大学教授（高専含む）	10,855,700
その他の経営・金融・保険専門職業従事者	10,489,000
歯科医師	10,177,400
管理的職業従事者	8,966,200
大学准教授（高専含む）	8,810,800
研究者	7,856,300
公認会計士，税理士	7,818,200
獣医師	7,628,900
企画事務員	7,284,900
高等学校教員	7,283,500
輸送用機器技術者	7,271,700
大学講師・助教（高専含む）	7,220,300
保険営業職業従事者	7,199,300
金融営業職業従事者	7,112,600
システムコンサルタント・設計者	7,061,600
電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）	7,050,300
不詳	6,988,300

※平均年収算出方法：きまって支給する現金給与額×12ヶ月＋年間賞与その他特別給与額
参考：令和5年賃金構造基本統計調査（職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計））

 

男性の平均年収ランキングを見ると、男女計のランキングと同順位で、航空機操縦士、医師、大学教授（高専含む）が平均年収1000万円を超えました。

また、その他の経営・金融・保険専門職業従事者と歯科医師も平均年収1000万円を超えています。

 

（３）職種別平均年収ランキングTOP20（女性）

職種	平均年収（円）
医師	11,483,500
大学教授（高専含む）	10,364,000
法務従事者	8,646,900
大学准教授（高専含む）	8,102,900
管理的職業従事者	7,721,200
その他の経営・金融・保険専門職業従事者	7,284,100
歯科医師	6,771,700
高等学校教員	6,324,000
大学講師・助教（高専含む）	6,286,800
小・中学校教員	6,134,400
公認会計士，税理士	6,112,800
研究者	5,892,900
助産師	5,669,500
船内・沿岸荷役従事者	5,648,400
その他の機械整備・修理従事者	5,647,500
システムコンサルタント・設計者	5,607,500
輸送用機器技術者	5,442,200
薬剤師	5,427,800
電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）	5,427,500
獣医師	5,390,100

※平均年収算出方法：きまって支給する現金給与額×12ヶ月＋年間賞与その他特別給与額
参考：令和5年賃金構造基本統計調査（職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計））

 

女性の職種で平均年収1000万円を超えたのは、医師と大学教授（高専含む）の2つだけでした。職種名を見ると、ほかのランキングでは見られなかった助産師、船内・沿岸荷役従事者、薬剤師があることが分かります。

 

「採用手法の比較表／自社にあった採用手法の選び方」をまとめたe-bookを無料提供中     いろいろな採用ツールがあって、自社にとって適切な採用手法が分からない…そんな企業様向けに、採用手法の比較表や採用課題別でみる手法の選び方をまとめたe-bookを無料でダウンロードいただけます

次に、都道府県ごとの基本給の平均を見てましょう。 全国計の基本給の平均額は318,300円でした。

※以下、基本給の単位は「円」。

【北海道・東北地方】

【関東地方】

【中部地方】

【近畿地方】

【中国地方】

【四国地方】

【九州・沖縄地方】

基本給の平均額が全国計の平均額318,300円を上回っている都道府県は5都府県あり、順位は下記のようになっています。

【基本給の平均額が高い都道府県TOP5】

基本給が全国計の平均額を上回っている都府県がある一方で、平均額を5万円以上も下回っている県は7県あり、最も低い県が青森県でした。

参考：令和５年賃金構造基本統計調査の概況 -厚生労働省資料P15-

「採用手法の比較表／自社にあった採用手法の選び方」をまとめたe-bookを無料提供中     いろいろな採用ツールがあって、自社にとって適切な採用手法が分からない…そんな企業様向けに、採用手法の比較表や採用課題別でみる手法の選び方をまとめたe-bookを無料でダウンロードいただけます

中途採用における年収の決め方には5つの方法があります。自社が求める人材を確保するために、自社に合った方法を選択するといいでしょう。

（１）前職の給与をベースにして考える

中途採用の求職者は、転職先を探す際に提示されている給与を確認し、前職の給与と比較する可能性が高いです。そのため、前職の給与よりも低い場合、そもそも応募が集まらなかったり、選考が進む中で思い直し、辞退されたりするかもしれません。

求職者の前職の給与額について確認するなどして、前職より低い給与にならないように調整したり、自社への入社を強く希望する場合は、高い給与を提示したりすることも検討しましょう。

（２）自社の給与制度をベースにして考える

自社の給与制度をベースに給与を決定する場合、すでに給与決定の考え方が作られているため、求職者にスムーズに給与を提示できるでしょう。例えば、年功序列で給与額を決定している企業様の場合は、年齢をもとに給与額を算出し、年齢が上がるにつれての給与も提示できます。

また、給与制度に則って給与決定をした場合、求職者と既存社員の給与に大きな差が生じづらかったり、差があった場合も既存社員が納得できたりすることが考えられるため、既存社員からの不満が出づらいと考えられます。

（３）求職者の過去の成果から考える

求職者の過去の成果や実績から給与を決定する方法もあります。求職者の選考において、過去にどのような成果を出したか、前職での実績はどのようなものかを示す資料などを求職者に提示してもらい、給与を考えていきます。

一方で、業界未経験などで提示できる過去の実績がない求職者の場合は、給与に不安を感じる恐れがあるため、自社の評価制度について説明し、昇給の可能性を伝えると不安解消につながるでしょう。

（４）競合他社の給与を参考にする

競合他社の給与を参考にすると、競合他社や市況から乖離した給与にならず、求職者に目に留めてもらえる可能性があります。優秀な人材確保を目指し、競合他社と比較して高い給与を提示することも、競合他社との差別化ができ効果的でしょう。

また、前述した職種、業種別の平均年収や、都道府県別の平均基本給も参考にすると、給与を決めやすくなるかもしれません。

（５）試用期間中に給与を決定する

求職者の能力などの見極めが難しく、採用時に給与を決定できなかった場合は、入社後数カ月間の試用期間中に給与を決定する方法も検討するといいでしょう。試用期間中であれば、実際に求職者の働く様子を見られるため、能力を見極められる可能性が高いです。

独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査によると、中途採用の試用期間で最も多かったのが「3カ月程度」65.7％、次いで「6カ月程度」16.5％でした。あまりに長い試用期間の場合、求職者の自社で働く意欲が低下する恐れがあるため注意が必要です。

参考：従業員の採用と退職に関する実態調査－労働契約をめぐる実態に関する調査（Ⅰ）－P15

また、労働契約の締結に際し企業様に作成が義務づけられている「労働条件通知書」には、求職者とトラブルにならないように「給与は試用期間中に能力を見極め決定する」など給与条件について明記することも大切です。

「採用手法の比較表／自社にあった採用手法の選び方」をまとめたe-bookを無料提供中     いろいろな採用ツールがあって、自社にとって適切な採用手法が分からない…そんな企業様向けに、採用手法の比較表や採用課題別でみる手法の選び方をまとめたe-bookを無料でダウンロードいただけます

中途採用における給与決定の方法はさまざまですが、いずれも失敗しないためには、ポイントを踏まえることが大切です。

中途採用における給与決定で失敗しないポイントをご紹介します。

（１）求人票に給与条件を明記する

求職者は、求人票を見て応募を検討するため、求人票の給与条件と内定時に交付された労働条件通知書の給与に違いがある場合、企業様への不信感を抱き内定辞退となりかねません。

優秀な人材を逃したり、企業様の評価を落としたりしないためにも、求人票に給与条件を明記することが大切です。固定残業代がある場合は、「〇時間分で××円支給」されるのかも明記します。

（２）求職者の年収や希望年収をヒアリングする

求職者の前職の年収や希望年収をヒアリングすることで、給与についての認識を合わせやすくなるため、のちに求職者の給与に対する不満が生じづらくなるでしょう。

希望年収をヒアリングする際には、その額を希望する理由も聞くと、求職者がもっているスキルや過去の実績についての提示があるかもしれないため、併せてスキルなどの把握にもつながります。

（３）内定通知書に給与を明記する

中途採用の選考を進めるにあたり、求職者に対して口頭で給与や昇給について伝えることがあると思います。しかし、口頭では「言った」「言わない」の水掛け論になる恐れが高いため、内定通知書に給与や昇給の条件を明記し、証拠を残すことが大切です。

求職者とのトラブル防止のためにも、内定通知書に記載する給与は、求人票や選考の中で説明した給与額と相違ないようにしましょう。

（４）オファー面談で認識を合わせる

オファー面談とは、企業様と内定が決まった求職者が面談し、労働条件のすり合わせを行なったり、企業様の制度や具体的な業務について説明したりすることです。

オファー面談は入社意思の確認もするため、給与条件などの認識を合致させことで、求職者に納得した状態で入社してもらえるでしょう。

（５）既存社員の給与とのバランスをはかる

求職者の給与と既存社員の給与が乖離している場合、求職者や既存社員が不満を抱く恐れがあります。そのため、求職者の給与を決定する際には、自社の給与制度や評価制度に則り、既存社員の給与とのバランスをはかることが求められます。

給与制度などに則て給与が決定されていることを求職者に提示できた場合、理解を得られる可能性があります。給与制度や評価制度は、就業規則などで社内に周知したり、変更があれば都度伝えたりすると、既存社員も理解しやすく、不満も出づらいでしょう。

無料e-book「あなたの企業はいくつできてる？あなたの企業はどれくらいできてる？中途採用成功のためにやるべきことまとめ」 採用成功のための30項目チェックシートつき   各選考フローにおいて、課題となりやすいポイントとその対策について解説したe-book。書類選考基準におけるポイントや、選考における動機づけの仕方などご紹介

平均年収が最も高い業種は「電気・ガス・熱供給・水道業」、職種別では「航空機操縦士」でした。

全国計の基本給の平均額は318,300円で、基本給の平均額が最も高いのは東京都でした。一方で、平均額を5万円以上も下回っている県もあり、基本給が最も低いのは青森県です。

中途採用において、給与は求職者が気にするポイントのため、求職者の前職の給与や自社の給与制度をベースにして考えるなど、給与決定を失敗しないように気をつけましょう。

いかがでしたか。もし中途採用について悩まれている、自社にとって適切な手法が分からないといった場合は、ぜひ弊社キャリアデザインセンターにご相談ください。エンジニア採用・女性採用に特に強みを持ち、あらゆる中途採用ニーズに対応できるサービスを運営しております。

サービスの詳細については、下記弊社中途採用サービス概要のご案内ページをご覧ください。

💡 中途採用なら「type」にお任せください

ー エンジニア採用・営業職採用に強い求人媒体「type」ー        ・ベンチャー企業から大手まで幅広く掲載中 ・エンジニアと営業職の採用に強い！採用実績多数       ー 日本最大級の女性採用に強い求人媒体「女の転職type」ー        ・会員の99.9%が女性の転職サイト ・女性がおすすめしたい転職サイトNo.1（2022年1月株式会社市場開発研究所調べ） ・女性営業、サービス販売、エンジニア、事務などさまざまな職種の採用に強い  03-3560-1622（平日9～18時） 🖥️ サービスサイトはこちら：https://info.type.jp/

#平均年収

▼ブログTOPに戻る