中小IT企業がエンジニア採用を始める前に準備すべきこと（１）「社内で採用計画のすり合わせ」

採用が上手くいく企業とそうではない企業で決定的に違うポイントの一つ目は

「採用に携わるメンバー間で、採用計画・採用ターゲットなどの認識がズレていないか」

冒頭でも述べたとおり、特に多いのは「現場のIT部門」との連携不足です。

よくある事例を２つ紹介します。（共に100名以下のSES企業様であった事例です）

事例１：現場のIT部門の責任者に現在のIT採用市況を理解させることができていなかった

採用担当者はITエンジニアの採用市況が厳しいことを十分に理解できていますが、現場のITエンジニアたちはどうでしょうか？

有効求人倍率が5倍～10倍（年齢層や経験により変わる）になっている中、採用担当者は職務経歴が多少薄くてもまずは面接に呼ぶようにすすめたい。

ですが、スキル面での書類選考をするIT部門の責任者はITエンジニアの採用市況が厳しいことを理解できておらず、

全て書類NGにしてしまうというケースです。

事例２：会社の方針と現場の意向が合っていなかった

社長と採用担当者が中心となり

「会社の若返りを目指して、経験は浅くてもよいので若いエンジニアを採用しよう」と計画立て、採用をスタートさせました。

ただ選考を進めていく中で、「現場責任者が行う2次面接でなかなか選考通過しない」

という状況が続き、なかなか内定を出せずにいました。

そこで採用担当者が現場責任者に、どのような条件で選考をしているのかを聞くと

「現場では人が足りない上に案件が回っておらず、ポテンシャル人材よりも即戦力が欲しかったので、ポテンシャル層の候補者は落としていた」

ということが発覚しました。

企業規模に関わらず、「会社内での認識のズレ」によって採用に苦戦している企業は多いんです。

採用が上手くいっている企業ほど、採用をスタートさせる前に

社長ー採用担当者（人事）だけでなく、実際に入社した社員が配属される部署の責任者など現場側と

しっかり時間をもうけて社内の採用に対する認識のすり合わせを行っています。

特に採用条件や採用目的も大切ですが、現在のITエンジニアを取り巻く採用市況について理解してもらうことが大切です。

では実際に採用市況をお互いに理解した上で決めていく５つのことを紹介します。この５つのことは現場のITエンジニアも含めて決めていくことが大切です。

そして、決める前には、採用担当者側で自社における過去採用事例を確認しておきましょう。どういった時期に、どのような手法で、どのような人材を採用できたのかを把握しておきます。

ただし、採用時期やその手法については、過去に採用成功したからそのまま踏襲するのではなく、あくまでも把握した上で、次の５つを新たに考えることが大切です。それほど採用トレンドは日々変化しているからです。

では５つの項目をみていきます。

１）会社の採用目的・目標

会社としてどのような姿になるのが理想と考えているのか、現状の課題は何なのか？

そのためにどのような採用活動（新卒、中途、派遣）を行い、どのような人材を増やしていく必要があるのかなど、

自社が目指していく方向性を採用に携わるメンバーの中で目線合わせをします。

目線のすり合わせをすることによって、中長期的な採用活動になったとしても軸をブレずに進めていくことができます。

目線があっていないと、各所で意見にズレが生じたり、やっぱり採用しなくてもよいのでは？となる可能性もあります。

２）採用スケジュールの確認

１）が決まったら、それに向けて具体的にスケジュールに落とし込んでいく必要があります。

たとえば、●年後に売上▲億を目指す、そのために新規事業を今年の■月からスタートさせたい、という計画があるとしたら、

　　①入社後の教育・研修期間を考えて、いつまでに入社させるべきなのか？

　　②自社の選考プロセス上、書類選考～面接～内定～内定承諾までどれくらいの期間を要するのか？

　　③②を踏まえると、いつまでに求人を出す必要があるのか？

などを考えてスケジュール組みをしていく必要があります。

３）採用ポジション・ターゲット条件すり合わせ

１）が決まったら、その目指すべき会社像に対して、どのポジションを増員させていくのかを決めます。

その際には、各現場の状況（現状発生している課題、部署にいる社員のスキルレベル・人柄、教育環境、どのスキルが足りていないのか）

などを把握することが必要です。

それを踏まえた上で、採用するターゲット条件を決めます。

ターゲット条件については、ハード面・ソフト面※の詳細まで考えることがポイントです。

　　※ハード面・・・年齢、性別、経験スキル、保有資格　等

　　※ソフト面・・・人柄、志向性　等

４）雇用条件を決める

採用するポジションとターゲット像が決まったら、雇用条件も見直すことが大切です。

もしどうしても欲しいターゲットレベルに対して、十分な給与が出せない場合は、別で補える待遇（休日休暇・スキルアップサポート・手当てなど）を検討します。

ここでは求人媒体・人材紹介会社など、専門業者に問い合わせ、採用ターゲットのレベルに対して、

自社の雇用条件が見合っているのかを聞くのをオススメします。

５）採用チーム内の役割分担

採用に携わるメンバーの中で、それぞれの役割を明確にすることも大切です。

面接官をバラバラにしてしまうと選考基準にもどうしてもバラつきが出ますし、

また、役割を事前に振分けておくことで、担当者ごとの業務スケジュールによって採用スケジュールも立てやすくなります。

今回は採用活動をスタートする前にやるべきことを中心にまとめました。

次回は、採用競合に勝つために「自社の理解」「競合他社の理解」を中心に書きます。

引き続きよろしくお願いします。

 

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